弊社クリプロが加盟開発代行を行っているタイ古式＆バリニーズアロマ「ラダシア」のフランチャイズの特長について触れていきたいと思います。

大手のフランチャイズチェーンの元トップ加盟店経営者が自らの加盟店の経験から「もっとこうだったら加盟店にとってプラスになるのに」という思いを込めて組み立てられたフランチャイズパッケージです。具体的に見ていきたいと思います。

①加盟金について

加盟金は契約時の初回限りで、以降2店舗3店舗と増店しても発生しません。多くのフランチャイズ本部は店舗を増やすごとに加盟金が発生します。ラダシアでは加盟店様が増店しやすいよう、増店の負担が少ないよう加盟金は初回のみとしています。

②ロイヤルティについて

ロイヤルティは売上100万（税別）を超えてから発生し、売上の５％となります。多くのフランチャイズ本部は開業初月から売上に関係なくロイヤルティが発生します。またサービス業態では、例えば飲食ＦＣ本部のように食材を加盟店へ卸すようなことはありませんので、１０％程度のロイヤルティ設定が多いですが、ラダシアでは５％と低く設定しております。

その他、開業後に本部への支払いとして、発生するものは、顧客管理システム使用料月額５千円、チェーン全体の採用プロモーションのためのブランディング負担金として月額１万円が固定でかかります。

③ロイヤルティ還元制度

増店していただくと新店舗で発生するロイヤルティ５％のうちの25％（売上の1.25％）が加盟店様に還元されます。また、本部へ直接ご紹介頂いた方が加盟されると、チェーン拡大の一助の御礼として同様に還元されます。（但し、本部へ直接紹介する必要あり）

④工事指定業者無し

ラダシアのブランドイメージを統一するため、本部にて店舗のレイアウト・デザインを行いますが、加盟店様のお知り合いの工事業者様での工事が可能です。工事業者を指定しているフランチャイズ本部が多く、工事費が上がる原因になっています。（もちろん工事業者にお知り合いがいない場合は、本部からご紹介もできます）

⑤地域に合った価格設定

一般的なフランチャイズですと全国一律料金でサービスを提供することが通常ですが、ラダシアではその地域に合った料金設定にすることが可能です。但し、不必要な低価格（値引き）での提供や近隣の加盟店様への影響も考慮したうえで本部にて最終判断を行います。

⑥自社内トレーナー養成可（研修費の削減）

ラダシアでは、加盟店様のセラピストをトレーナーとして養成ができます。トレーナーセラピストがいる加盟店様は、本部のセラピスト養成コースに参加させなくても、自社内でセラピストに技術研修が行えますので、研修費の削減につながります。但し、現場へのデビューは、本部での技術チェックに合格することが必要です。

一般的なフランチャイズ本部ですと、本部の研修を受講することが必須のため、研修費用の負担感が大きいフランチャイズが多いです。

⑦有名なタイ政府認定校が認めるラダシアの研修＝修了者全員がタイ政府認定セラピスト

ラダシアはLADAセラピストスクールを通じセラピストの育成に最も力を注いでおり、未経験からスタートのセラピストでも短期間で高い技術力と接遇力を持った人材に育て上げます。

技術面においてはセラピストが覚えやすくて、お客様の満足度の高い手技をピックアップ、それを体系化して独自の研修プログラムを組んでおりま す。また、 心の癒しの部分も重要と考え、接遇の指導や単価アップ の営業面の指導も研修を通じて行っております。 独自の研修プログラムは、有名なタイ政府認定校オンタイマッサージスクールに評価され、ラダシアの研修を修了するとオンタイマッサージスクールのプロフェッショナルコー スのディプロマ（いわゆるタイ政府認定資格）の取得が可能※となります。その高いセラピ スト育成力が評価され、ラダシアグループのスクールは2024 年 5 月よりオンタイマッサージスクールの町田校、厚木校、さいたま校として認定されました。 また、同じくタイ政府認定校として有名なチェンマイクラシックアート（CCA）のインストラクターも多数在籍しており、CCAの各コースのディプロマを取得する事も可能です。

また、バリニーズアロマの技術については、バリ島で直接指導を受けたインストラクターが、通常のオイルマッサージとは筋肉へのアプローチが全く異なるバリニーズ独特の手技を、限られたスクールの中で余す所なく伝授します。マットで行うタイのオイルマッサージに加え、ベッドでのバリニーズアロマを習得する事でオイルマッサージのバリエーションが広がりお客様のリピートを高めます。

以上、タイ古式＆バリニーズアロマ「ラダシア」フランチャイズの特長について書かせていただきました。

ラダシア加盟店にご関心のある方はこちらからお気軽にお問合せくださいませ。

（2024年5月30日）