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11年連続受賞・世界70店舗『麺屋こころ』フランチャイズオーナー募集

まぜそばという「新ジャンル」の確立者と、次の10年を創る。

11年連続受賞・世界70店舗・大手コラボ実績多数の『麺屋こころ』フランチャイズオーナー募集

 2014年創業、全国のまぜそばブームを牽引した「麺屋こころ」が、2026年のビジネスパートナーを募集。11年連続の受賞歴と世界70店舗の実績を誇る。自社工場・提携工場による「品質の標準化」で、職人不要の運営を実現。自由度の高いオーナー裁量権で、自分らしい店舗経営を。


1. 実績と信頼:データが語る『麺屋こころ』の競争力

■ 全国まぜそばブームの火付け役としての地位

2014年1月、東京都大田区の大岡山にて1号店をオープン 。当時まだ無名だった「台湾まぜそば」を東京、そして全国へと広めたパイオニアです 。現在では国内47店舗、カナダ、シンガポール、香港を含む海外23店舗、計70店舗を展開するグローバルブランドへと成長を続けています

■ 11年連続。業界が認め続ける圧倒的なクオリティ

創業以来、毎年のように権威ある賞を受賞し続けています。

  • TRYラーメン大賞: 2015年 汁なし部門第2位

  • 宅麺お取り寄せラーメンオブザイヤー: 複数回の大賞・第1位受賞(2015年, 2019年, 2020年, 2021年, 2022年, 2024年)

  • 食べログ: ベストラーメン2014受賞

■ 大手企業とのタイアップによる先行プロモーション

「麺屋こころ」は、店舗がない地域でもすでに知名度があります。

大手コンビニエンスストア、大手食品メーカー、大手回転寿司チェーンと商品企画、監修を行うことで、各社・各商品が多様なメディアによって取り上げられ、露出により、先行プロモーションが完了した状態で開業できることが他社にはない強みです


2. 勝てる運営システム:品質の標準化と効率化

■ 職人不要。「3週間の研修」で最高の一杯を

麺屋こころのまぜそばは、シンプルでありながら非常に繊細です 。この味をどこの店舗でも再現するため、「品質の標準化」を徹底しています。

  • こだわりの素材供給: 台湾ミンチ、秘伝のタレ、スープ、特製極太麺は自社工場および提携工場から店舗へ安定供給

  • 仕込み時間の劇的カット: 主要食材が完成した状態で届くため、店舗での仕込みに時間がかかりません これにより、料理人としての長い修行期間を必要とせず、未経験者でも短期間で高品質な商品提供が可能になります

■ 10坪・三等立地でも行列を作る「商品力」

1号店は、駅から離れた「商売が難しい」と言われる物件でしたが、抜群の商品力で繁盛店となりました

  • 指名買いの強さ: 「こころの味が食べたい」という目的意識の高い顧客が集まるため、家賃を抑えた路面店やロードサイドでも安定した集客が見込めます

  • デリバリー・キャッシュレス対応: 現代のニーズに合わせた運営インフラを完備しています


3. オーナーシップ:加盟店ではなく「独立店」として生きる

私たちはオーナーの自主性を何よりも重視しています 。多くのフランチャイズが強いる「縛り」を解放し、オーナーの個性が光る店づくりを推奨しています

  • 自由な店舗運営: 定休日、営業時間、メニュー構成などは、オーナーのライフサイクルや地域性に合わせた設定が可能です

  • 地域に根ざした経営: 「加盟店」ではなく、一つの「独立店」として地域に愛されることを目指します 。商品を提供する「人」にファンがつく経営をサポートします

    多様なオーナー属性: 現在、法人50%、個人事業主50%と、多様な経営者が活躍中 。40%以上のオーナーが複数店舗運営(多店舗展開)を実現しており、最大10年の長期契約を継続している加盟店も存在します

4. モデル初期投資・収支


あなたの「こころ」を込めた一杯を世界へ

まぜそばは、ラーメン、うどんでもない「新しい食の体験」です 名古屋から始まったこの挑戦は、今や世界中に広がっています

「この味を自分の街でも広めたい」「自分らしい働き方で飲食店を経営したい」 そんな情熱を持つオーナー様を、私たちは全力でバックアップします。

まずはお気軽に資料請求を!

このような方におすすめ

法人・個人問わず
①台湾まぜそば、麺屋こころが好きな方
②業態転換を考えている飲食店経営者
③投資効率の良いビジネスを探されている方
④ライフスタイルも大切にした働き方をしたい方
⑤飲食業で独立起業をされたい方、新規事業を検討中の法人

セミナー内容

  • テーマ1

    本家台湾まぜそば「麺屋こころ」個別相談

    1.フランチャイズ本部紹介
    2.本家 台湾まぜそば「麺屋こころ」の特長
    3.加盟店サポートの内容
    4.モデル収支
    5.検討の流れについて
    ※予告なく内容が一部変更になる場合がございます。

講師紹介

石井義友

CREPRO株式会社

代表取締役

■フランチャイズ業界歴:15年(2022年時点)
フランチャイズ本部構築支援の大手コンサルティング会社で2年、フランチャイズ支援のベンチャー企業で10年のフランチャイズ支援に従事。その後独立。

大手コンサルティング会社では、フランチャイズ本部へ出向し、加盟開発とスーパーバイザーを、ベンチャー企業では加盟開発と本部構築の業務を担当。

■個人~中小企業~上場企業まで幅広い企業に対して、約300社350件の新規事業の導入を直接担当。また20業態以上と幅広く経験。

参加料金(税抜)

一般企業様無料

会員企業様無料

※同業他社、コンサルタント等、事業検討目的でない方、また、弊社が適切でないと判断した方は、お申込み頂いても、個別相談をお断りしております。予めご了承くださいませ※

キャンセル料について

※無し。

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会場 開催日時 場所
※初回のご面談はZOOMを基本としております。

お申込み後、日程調整のためご連絡致します

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■個人情報保護方針

お客様・従業員及び社会全体の信頼と信用がなければ、ビジネスは成立致しません。
したがって、弊社は、お客様や従業員のプライバシーを保護するために努力を尽くします。

基本原則:

  • 個人情報の収集は業務上の必要性が明確である場合を原則とし、必要最低限にとどめます。
  • 個人情報の利用に際しては、個人情報の信頼性を維持するために厳密に管理します。
  • 弊社は、弊社が保有する個人情報に関して適用される法令、規範を遵守します。
  • お客様ご自身の承諾あるいは法令などに基づく提出要請がない限り、弊社は政府、他の団体を含む第三者に対し、お客様及び従業員に関する個人情報を一切提供しません。
  • 私たちは、お客様、従業員及びその他に関する情報を必要以上に保有しません。
  • 上記のとおり、弊社は、お客様や従業員のプライバシーを守る義務があるという意識を高く持ったうえで業務に取り組みます。

個人情報の管理:

個人情報の閲覧は、業務遂行上の必要性により許可された弊社の役員及び従業員のみに限定しております。
弊社は、個人情報の正確性及び安全性を確保するため、情報セキュリティに関する諸規則に則り、不正アクセス、紛失、破壊、改ざん、漏洩を防ぐための適切な予防措置、及び、是正措置を行います。
弊社では、個人情報の情報処理等に関して、外部に委託する場合がありますが、この場合にも同様の管理基準が適用されるよう努めます。

個人情報の開示:

法の要請による場合、もしくは、お客様の同意がある場合を除き、弊社は第三者に対して、個人情報を開示しません。
政府機関からの強制力のない情報開示要求は、召喚状や令状を伴う場合を除き拒否します。
第三者との連絡の際は、必要に応じて、相手方が、お客様や従業員を装った不正な人物ではなく本人であることを確認します。
弊社は、保有するお客様ご自身の個人情報について、開示・訂正又は削除等の請求に対応させていただいております。

開示請求の詳細について

開示等のご請求を行う場合
弊社は、弊社が取得又は利用している個人情報に関するご本人様又はその代理人様からの開示、内容の訂正、追加又は削除、利用の停止または消去のご希望(以下「開示等のご請求」といいます)には、合理的な期間、法令等に定められた範囲内で速やかに対応いたします。
その際の手続きは以下のとおりです。なお、一部の開示等のご請求については、手数料をお支払いいただきますので、あらかじめご了承くださいますよう、お願い申し上げます。

1. 開示等の内容

  • 利用目的の通知(有料)
  • 開示(有料)
  • 内容の訂正、追加又は削除
  • 利用の停止又は消去
  • 第三者への提供の停止

2. 開示等のご請求の申出先

開示等のご請求は次の宛先にご郵送にてお申し出くださいますよう、お願い申し上げます。
〒160-0023
東京都新宿区西新宿3丁目3番13号 西新宿水間ビル2F
CREPRO株式会社 個人情報担当宛て

3. 開示等のご請求に関する手続き

「開示等のご請求」をされる場合には、以下要領にてお願い申し上げます。

弊社「開示等請求書」をダウンロードされ、所定事項を全てご記入ください。
ご本人様、もしくは、代理人様であることを証明する書類を同封ください。
利用目的の通知、開示のご請求の場合には1回の請求ごとに手数料(800円切手)を同封ください。

なお、開示等のご請求にあたりましては、書留、簡易書留、配達記録郵便など、配達の記録が残る方法によりお申し込みくださいますよう、お願い申し上げます。
誠に恐れ入りますが、本方法によらない開示等のご請求には応じかねますので、何卒ご了承いただきますよう、お願い申し上げます。
以下の(1)~(3)の場合も、弊社に直接お越しいただいた場合も、同様に開示等のご請求には応じかねます。

(1)開示等請求書の記載内容に不備があった場合
(2)開示等のご請求をされた方がご本人様であることが確認できない場合
(3)代理人として開示等のご請求をされた方が代理人様であることが確認できない場合
(4)開示等請求書の記載内容により弊社が保有する個人情報を特定できない場合
(5)開示のご請求の対象が法で定める保有個人データに該当しない場合
(6)ご本人様又は第三者の生命、身体、財産その他の権利・利益を害するおそれがある場合
(7)弊社の業務の適正な遂行に著しい支障が生じるおそれがある場合
(8)他の法令に違反することとなる場合

4. 「開示等のご請求」に際してご提出いただく書類等

(1)開示等請求書
   こちらからダウンロード
(2)ご本人様、もしくは、代理人様確認のための書類

<ご本人様確認書類>
以下の書類のうちいずれか1通

  • 運転免許証の写し
  • パスポートの写し
  • 外国人登録証の写し
    又は、以下の書類各1通

健康保険被保険者証又は年金手帳のいずれかの写し、及び、戸籍又は住民票の写し(健康保険被保険者証又は年金手帳、あるいは、戸籍又は住民票だけでは書類不備となりますのでご注意ください)

<代理人様確認書類>

(1)委任による代理人の場合 以下の書類各1通

  • 委任状(実印押印)
  • 委任状に押印された印鑑の印鑑証明書
  • 代理人本人であることを確認するための書類
    (上記「ご本人様確認書類」と同じ書類です)

(2)法定代理人の場合 以下の書類各1通

  • 未成年者又は成年被後見人の法定代理権を証明する書類
  • 法定代理人本人であることを確認するための書類
    (上記「ご本人様確認書類」と同じ書類です)

5. 「開示等のご請求」に対する回答方法

開示等のご請求をされた方(開示等請求書に記載された請求者の氏名及び住所)宛に、書面にて郵便(配達証明付書留郵便)により通知いたします。また、開示等を行わない場合には、その理由を付記の上、書面にて郵便(配達証明付書留郵便)により通知いたします。

6. 開示等のご請求により取得した個人情報の利用目的

開示等のご請求により取得した個人情報は、開示等の手続きに必要な範囲内でのみ利用いたします。

個人情報の収集・使用目的:

収集する個人情報は、コンサルティング業務、及び、関連業務を遂行する上で必要な項目を収集します。収集にあたっては、収集目的を明確にし、個人情報の保護に関する法令・条例等を遵守し、適法な手段で必要な情報のみを収集します。
また、当サイトにおいては、セミナー応募、会員登録等の個人情報入力フォームより、同意をいただいたお客様の個人情報を収集しております。
収集した個人情報は厳密に管理し、その使用は原則として、下記収集目的に掲載した範囲内にとどめます。

<お客様に関する個人情報>

  1. 業務上のご連絡
  2. コンサルティングサービス、教育研修関連サービス、経営診断サービス等のご案内
  3. 経営に関する各種マニュアルの販売等のご案内
  4. フランチャイズビジネス/新規ビジネス等の関連サービス等のご案内
  5. 弊社が主催・共催・協賛・後援するセミナー/講演会/イベント等のご案内
  6. 弊社リサーチ業務におけるモニター/アンケート協力のお願い
  7. 当サイトの新コンテンツ/注目コンテンツのご案内
  8. 弊社メールマガジンの送信
  9. その他弊社サービスのご案内
  10. お客様からお問い合わせ頂いたご用件に対するご対応
  11. その他、以前に同意をいただいている利用目的の範囲内で利用

<採用における応募者に関する個人情報>

  1. 面接に先立つ選考
  2. 応募者に対するご連絡
  3. 将来の採用活動のための統計資料作成
  4. 採用の適否の判断
  5. その他採用に関する業務上必要となる一切の目的

<お取引先様から委託を受けた業務に関する個人情報>

委託を受けた業務の遂行

<従業員に関する個人情報>

雇用に関する業務上必要となる一切の目的

外部委託事業者の利用:

弊社では業務の一部を委託先に委託し、当該委託先に対して必要最低限の範囲で、お客様の個人情報を預託する場合があります。この場合は、弊社が定めた基準を満たす外部委託先のみを利用することとし、個人情報の取扱いに関する契約締結及び、適切な監督を行います。

第三者への提供:

上記「外部委託事業者の利用」に記載した外部委託先へ預託する場合を除き、お客様の個人情報を第三者へ開示・提供を行う場合にはご通知します。また、ご本人の求めがあれば第三者への提供を停止します。ただし、法の要請等に基づく場合は個人情報を提供する場合があります。

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