フランチャイズ

新規事業

日本ピラティス界の祖&カリスマが作ったピラティスFC「ピラティスR」加盟店募集

ピラティス店舗の初期投資額の相場の半額で早期回収!

著名インストラクター監修プログラムによる差別化!

日本ピラティス界の祖 増田氏と著名インストラクター橋本氏が立ち上げたピラティスFCの決定版「ピラティスR」1次募集いよいよ開始!

今から30年以上も前、ピラティスR本部代表の増田氏は、ピラティスの創始者ピラティス氏の愛弟子のロマーナ氏とニューヨークで出会い、ロマーナ氏のピラティス普及に対する熱意とピラティスの素晴らしさに感銘、

増田氏はピラティス社の協力のもと、日本でピラティスインストラクター養成スクールを開講し、数十名のピラティスのインストラクターを育成しました。

そのインストラクターの活躍と個人レッスン中心からグループレッスンへシフトしたことで、特に女性を中心にピラティスは人気を博し、単なる流行りではなくフィットネスの新定番になりつつあります。まさに、増田氏は日本のピラティスの祖といっても過言ではないでしょう。

さらに、そのインストラクター養成スクールの第1期卒業生のなかには、現在大活躍されているスポーツ医学に精通している著名トレーナー本橋恵美氏(株式会社E.M.I.代表)もいました。

    この度、その二人が日本で本物のピラティスを広め、業界の発展に寄与したいという思いからスタートしたフランチャイズがピラティスRです。ピラティスRの「R」は本物を意味するRealから取っています。

    ■ピラティスとは

    ピラティスは、体の柔軟性や筋力を鍛えるだけでなく、元々リハビリとして構築されたエクササイズであるために、姿勢や機能不全を改善することが目的です。主にインナーマッスル(深層の筋肉)を重要視し、体のバランスを鍛え、負担の少ない動きができるようになります。呼吸を意識しながら行うため集中力が上がるのもポイントです。初心者でも無理なく始められ、健康維持やリハビリにも活用されています。

    ■ピラティスはフィットネス業界の成長株

    日本のピラティス市場は、健康志向の高まりやフィットネス業界の拡大に伴い、急速に成長しています。2022年時点で市場規模は約700億円とされており、2028年には1200億円に達する見込みで、年平均成長率は約7.8%と予測されています。(ビジネスチャンス2025年6月号 引用)

    ■ピラティスRの強み

    ①相場の半額、投資回収を早める低コスト出店が可能

     他のFCで同規模のピラティス店舗を出店しますと、6,000万~7,000万ほどの初期投資がかかりますが、ピラティスRは約2分の1、3,500万前後で開業が可能です。その理由は増田氏が持つ安かろう悪かろうではなく、質高くリーズナブルなリフォーマー(ピラティスの補助機器)等をピラティスRでは仕入れることが可能だからです。数十年に渡りフィットネスビジネスの第一線で活躍してきた増田氏が培ってきたビジネスのネットワークだからこそ実現した仕入価格です。

    ②集客と継続率を高める本橋氏監修のプログラム提供

     スポーツ医学に精通し、メディア・著書・講演などでも活躍する著名インストラクターの本橋氏が監修するプログラムを提供、ピラティスを通じて期待される美容健康上の体感を感じられ、かつ、飽きられない期間を踏まえて、2カ月ごとにプログラムを更新していきます。多くの女性から支持されている本橋氏監修の継続的な新しいプログラムによって、集客と継続率を高めることを実現しております。

    ■本部のサポート体制

    それ以外にも、フィットネスビジネスや店舗ビジネスが初めての加盟店様でも安心して取り組めるよう強力なサポート体制、フォロー内容が充実しています。

     

    ■モデル初期投資・収支

    ■開業までの流れ

    このような方におすすめ

    法人向け
    ①フィットネス業態、ピラティス業態に興味がある
    ②法人向けの新規事業、投資効率の良いフランチャイズを探している
    ③女性が活躍できるフランチャイズを探している

    セミナー内容

    • テーマ1

      ピラティスR加盟募集説明会

      1.本部紹介、代表者経歴紹介
      2.ピラティスRの特長、強み等
      3.加盟店サポートの内容
      4.モデル収支
      5.検討の流れについて
      ※予告なく内容が一部変更になる場合がございます。

    講師紹介

    石井義友

    CREPRO株式会社

    代表取締役

    ■フランチャイズ業界歴:18年(2025年時点)

    フランチャイズ本部構築支援の大手コンサルティング会社で2年、フランチャイズ支援のベンチャー企業で10年のフランチャイズ支援に従事。その後独立。

    大手コンサルティング会社では、フランチャイズ本部へ出向し、加盟開発とスーパーバイザーを、ベンチャー企業では加盟開発と本部構築の業務を担当。

    ■個人~中小企業~上場企業まで幅広い企業に対して、約450社500件の新規事業の導入を直接担当。また30業態以上と幅広く経験。

    ■自ら加盟できないフランチャイズは提案しないというスタンスのもと、今まで5業態のフランチャイズに加盟、現在も2業態の加盟店として店舗運営を行う。

    参加料金(税抜)

    一般企業様無料

    会員企業様無料

    ※同業他社、コンサルタント等、フランチャイズ加盟検討目的としない情報収集目的の方、また、弊社が適切でないと判断した方は、お申込み頂いても、個別相談をお断りしております。予めご了承くださいませ※

    キャンセル料について

    ※無し。

    参加希望のセミナーをお選びください

    会場 開催日時 場所
    ※初回のご面談はZOOMを基本としております。

    お申込み後、日程調整のためご連絡致します

    セミナー / 個別相談の申し込み

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    ■個人情報保護方針

    お客様・従業員及び社会全体の信頼と信用がなければ、ビジネスは成立致しません。
    したがって、弊社は、お客様や従業員のプライバシーを保護するために努力を尽くします。

    基本原則:

    • 個人情報の収集は業務上の必要性が明確である場合を原則とし、必要最低限にとどめます。
    • 個人情報の利用に際しては、個人情報の信頼性を維持するために厳密に管理します。
    • 弊社は、弊社が保有する個人情報に関して適用される法令、規範を遵守します。
    • お客様ご自身の承諾あるいは法令などに基づく提出要請がない限り、弊社は政府、他の団体を含む第三者に対し、お客様及び従業員に関する個人情報を一切提供しません。
    • 私たちは、お客様、従業員及びその他に関する情報を必要以上に保有しません。
    • 上記のとおり、弊社は、お客様や従業員のプライバシーを守る義務があるという意識を高く持ったうえで業務に取り組みます。

    個人情報の管理:

    個人情報の閲覧は、業務遂行上の必要性により許可された弊社の役員及び従業員のみに限定しております。
    弊社は、個人情報の正確性及び安全性を確保するため、情報セキュリティに関する諸規則に則り、不正アクセス、紛失、破壊、改ざん、漏洩を防ぐための適切な予防措置、及び、是正措置を行います。
    弊社では、個人情報の情報処理等に関して、外部に委託する場合がありますが、この場合にも同様の管理基準が適用されるよう努めます。

    個人情報の開示:

    法の要請による場合、もしくは、お客様の同意がある場合を除き、弊社は第三者に対して、個人情報を開示しません。
    政府機関からの強制力のない情報開示要求は、召喚状や令状を伴う場合を除き拒否します。
    第三者との連絡の際は、必要に応じて、相手方が、お客様や従業員を装った不正な人物ではなく本人であることを確認します。
    弊社は、保有するお客様ご自身の個人情報について、開示・訂正又は削除等の請求に対応させていただいております。

    開示請求の詳細について

    開示等のご請求を行う場合
    弊社は、弊社が取得又は利用している個人情報に関するご本人様又はその代理人様からの開示、内容の訂正、追加又は削除、利用の停止または消去のご希望(以下「開示等のご請求」といいます)には、合理的な期間、法令等に定められた範囲内で速やかに対応いたします。
    その際の手続きは以下のとおりです。なお、一部の開示等のご請求については、手数料をお支払いいただきますので、あらかじめご了承くださいますよう、お願い申し上げます。

    1. 開示等の内容

    • 利用目的の通知(有料)
    • 開示(有料)
    • 内容の訂正、追加又は削除
    • 利用の停止又は消去
    • 第三者への提供の停止

    2. 開示等のご請求の申出先

    開示等のご請求は次の宛先にご郵送にてお申し出くださいますよう、お願い申し上げます。
    〒100-0004
    東京都千代田区九段南1丁目5-6 りそな九段ビル5階
    CREPRO株式会社 個人情報担当宛て

    3. 開示等のご請求に関する手続き

    「開示等のご請求」をされる場合には、以下要領にてお願い申し上げます。

    弊社「開示等請求書」をダウンロードされ、所定事項を全てご記入ください。
    ご本人様、もしくは、代理人様であることを証明する書類を同封ください。
    利用目的の通知、開示のご請求の場合には1回の請求ごとに手数料(800円切手)を同封ください。

    なお、開示等のご請求にあたりましては、書留、簡易書留、配達記録郵便など、配達の記録が残る方法によりお申し込みくださいますよう、お願い申し上げます。
    誠に恐れ入りますが、本方法によらない開示等のご請求には応じかねますので、何卒ご了承いただきますよう、お願い申し上げます。
    以下の(1)~(3)の場合も、弊社に直接お越しいただいた場合も、同様に開示等のご請求には応じかねます。

    (1)開示等請求書の記載内容に不備があった場合
    (2)開示等のご請求をされた方がご本人様であることが確認できない場合
    (3)代理人として開示等のご請求をされた方が代理人様であることが確認できない場合
    (4)開示等請求書の記載内容により弊社が保有する個人情報を特定できない場合
    (5)開示のご請求の対象が法で定める保有個人データに該当しない場合
    (6)ご本人様又は第三者の生命、身体、財産その他の権利・利益を害するおそれがある場合
    (7)弊社の業務の適正な遂行に著しい支障が生じるおそれがある場合
    (8)他の法令に違反することとなる場合

    4. 「開示等のご請求」に際してご提出いただく書類等

    (1)開示等請求書
       こちらからダウンロード
    (2)ご本人様、もしくは、代理人様確認のための書類

    <ご本人様確認書類>
    以下の書類のうちいずれか1通

    • 運転免許証の写し
    • パスポートの写し
    • 外国人登録証の写し
      又は、以下の書類各1通

    健康保険被保険者証又は年金手帳のいずれかの写し、及び、戸籍又は住民票の写し(健康保険被保険者証又は年金手帳、あるいは、戸籍又は住民票だけでは書類不備となりますのでご注意ください)

    <代理人様確認書類>

    (1)委任による代理人の場合 以下の書類各1通

    • 委任状(実印押印)
    • 委任状に押印された印鑑の印鑑証明書
    • 代理人本人であることを確認するための書類
      (上記「ご本人様確認書類」と同じ書類です)

    (2)法定代理人の場合 以下の書類各1通

    • 未成年者又は成年被後見人の法定代理権を証明する書類
    • 法定代理人本人であることを確認するための書類
      (上記「ご本人様確認書類」と同じ書類です)

    5. 「開示等のご請求」に対する回答方法

    開示等のご請求をされた方(開示等請求書に記載された請求者の氏名及び住所)宛に、書面にて郵便(配達証明付書留郵便)により通知いたします。また、開示等を行わない場合には、その理由を付記の上、書面にて郵便(配達証明付書留郵便)により通知いたします。

    6. 開示等のご請求により取得した個人情報の利用目的

    開示等のご請求により取得した個人情報は、開示等の手続きに必要な範囲内でのみ利用いたします。

    個人情報の収集・使用目的:

    収集する個人情報は、コンサルティング業務、及び、関連業務を遂行する上で必要な項目を収集します。収集にあたっては、収集目的を明確にし、個人情報の保護に関する法令・条例等を遵守し、適法な手段で必要な情報のみを収集します。
    また、当サイトにおいては、セミナー応募、会員登録等の個人情報入力フォームより、同意をいただいたお客様の個人情報を収集しております。
    収集した個人情報は厳密に管理し、その使用は原則として、下記収集目的に掲載した範囲内にとどめます。

    <お客様に関する個人情報>

    1. 業務上のご連絡
    2. コンサルティングサービス、教育研修関連サービス、経営診断サービス等のご案内
    3. 経営に関する各種マニュアルの販売等のご案内
    4. フランチャイズビジネス/新規ビジネス等の関連サービス等のご案内
    5. 弊社が主催・共催・協賛・後援するセミナー/講演会/イベント等のご案内
    6. 弊社リサーチ業務におけるモニター/アンケート協力のお願い
    7. 当サイトの新コンテンツ/注目コンテンツのご案内
    8. 弊社メールマガジンの送信
    9. その他弊社サービスのご案内
    10. お客様からお問い合わせ頂いたご用件に対するご対応
    11. その他、以前に同意をいただいている利用目的の範囲内で利用

    <採用における応募者に関する個人情報>

    1. 面接に先立つ選考
    2. 応募者に対するご連絡
    3. 将来の採用活動のための統計資料作成
    4. 採用の適否の判断
    5. その他採用に関する業務上必要となる一切の目的

    <お取引先様から委託を受けた業務に関する個人情報>

    委託を受けた業務の遂行

    <従業員に関する個人情報>

    雇用に関する業務上必要となる一切の目的

    外部委託事業者の利用:

    弊社では業務の一部を委託先に委託し、当該委託先に対して必要最低限の範囲で、お客様の個人情報を預託する場合があります。この場合は、弊社が定めた基準を満たす外部委託先のみを利用することとし、個人情報の取扱いに関する契約締結及び、適切な監督を行います。

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    上記「外部委託事業者の利用」に記載した外部委託先へ預託する場合を除き、お客様の個人情報を第三者へ開示・提供を行う場合にはご通知します。また、ご本人の求めがあれば第三者への提供を停止します。ただし、法の要請等に基づく場合は個人情報を提供する場合があります。

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